2021年7月7日に行われた一般社団法人「食の拠点推進機構（JICCE）」の記者会見において、代表・田ヶ原が特別講演を行いました。
記者会見は「新型コロナウィルス感染症対策 科学的根拠に基づく”飲食店における第三者評価制度発表」というテーマで進められ、田ヶ原は、「飲食店における食アレルギーとの向き合い方について」というタイトルで、コロナ後の飲食店活性化施策として注目される「食のパーソナライゼーション」の市場性についてお話しました。
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食物アレルギーやベジタリアン・ヴィーガン、健康上の食事制限などに対応することは、常連客の獲得や客単価のUPにつながり、同時にアレルギー事故を防止することでリスクヘッジにもなります。アレルギー対応の市場は5,000億円以上と試算されており、食のパーソナライゼーションを用いた「攻め」と「守り」の施策は、コロナ後の飲食店にとって重要なアプローチのひとつといえるでしょう。
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こうした取り組みは、飲食店の未来を広げるだけでなく、子どもや妊婦さん、海外からの観光客が過ごしやすい街づくりにも役立ちます。
これからもCAN EATは、自治体をはじめとするさまざまな団体・個人と連携しながら、いかなる制限がある人でもおいしく・楽しく・健康的な食事ができる未来をめざして邁進してまいります。
＜参考＞
「食の拠点推進機構（JICCE）」公式ホームページ：弊社主催記者会見のお知らせ