株式会社CAN EATは、消費者庁が9月20日（金）に発表した「アーモンド」の食品表示推奨品目への追加を受けて、同社が開発・運営する食べられないものがある人の外食を救うサービス「CAN EAT（キャンイート）」にてアーモンドアレルギーに対応しました。発表から２営業日でのスピード対応を実現し、あわせてナッツアレルギーに関する独自調査を行ないましたので、発表いたします。
■ 概要
■ アーモンドアレルギー対応の背景、追加機能
CAN EATは、食べられないものなどの食事嗜好を事前に登録して飲食店にシェアすることで、ひとりひとりにあった外食を実現できるサービスです。今回の消費者庁による発表を受け、若いプロダクトならではのスピード感のある対応を心がけ、発表から2営業日で「アーモンド」の選択項目を追加しました。サービス上でアイコンを選ぶだけで、アレルギーとそのレベル感を細かく設定することができます。
これまでアレルギー表示の対象は27品目とされており、ナッツ類は落花生・カシューナッツ・くるみが含まれていました。消費者庁が最近の4800件余りのアレルギーの症例を調査したところ、アーモンドに関わる報告が21件あったということです。
■ アーモンドアレルギーに関する独自調査
「アーモンド」追加の発表を受け、CAN EATチームはすぐに対応を開始しました。アーモンドの選択項目を追加する開発を行ない、管理栄養士が監修した注意事項などを記載。さらに、SNSでの呼びかけや独自のネットワークによる調査により、アーモンドアレルギーに関する情報を集めました。CAN EATはサービスを提供するだけでなく、これから対応される飲食店の方などに向け、「食べられないもの」の対応に関する情報を提供してまいります。
▼アーモンドアレルギー保持者が気をつけている食べ物
複数の方に「普段気をつけている食べ物は？」と質問し、頂いた回答から下記のような食材が注意すべきものだとわかりました。アーモンドに限らずナッツ全般は、粉末状やペースト状になっていたり、調味料としてわずかに使われていたりすることがあるため、判別が難しく、苦労している人の多い食材です。
【アーモンドを含む加工品】
・チョコレート
・クッキー
・メロンパン
・ケーキの生地
・フロランタンなどの洋菓子
・マジパン（砂糖とアーモンドを挽いて練りあわせた洋菓子）
【アーモンドを含む調味料】
・アーモンドプードル（アーモンドパウダー）
・アーモンドミルク
・アーモンドクリーム
・アーモンドオイル
・その他、洋菓子類に含まれる「〇〇パウダー」という表記（アーモンドが微量混入しているケースあり）
▼アーモンドアレルギーに関する海外事例
海外の航空会社を中心に、「ユダヤ教向けコーシャーミール」「ベジタリアンミール」といった、食事嗜好ごとの特別メニューを設けていることがあります。たとえばシンガポール航空では、ナッツ類を使わない「ノン・ストリクト・ナッツフリーミール(NFMLA)」を提供しており、出発の48時間前までに申告することで提供が受けられるようになっています。しかし軽食としてナッツは提供されるため、機内から完全にナッツ類を取り除くことや、機内における完全ナッツフリーの環境は保証していません。
2019年3月には、重度のナッツアレルギーを持つ女性が豪カンタス航空を利用した際、事前に機内でナッツ類の提供をしないよう申告をしていたにもかかわらず、女性はマスクを渡されただけで通常どおり提供されてしまった事件がありました。重度のナッツアレルギーは匂いを嗅いだだけでも発症することがあり、その対応が問題視されています。
海外では対応が急がれているナッツアレルギーですが、日本では食習慣の違いもあり、まだあまり対応がなされていません。今回の発表をきっかけに、ナッツアレルギー全般への関心が高まるとCAN EATでは予想しています。
■ CAN EAT代表・田ヶ原よりコメント
CAN EATでは、今回発表されたアーモンドの食品表示推奨を受けて、いち早く対応するべく、実際にアーモンドアレルギーを持つ方々に意見を伺いました。発表が出た当日から動き出し、サービスへの「アーモンド」の項目追加を実現しました。
また、アーモンドアレルギーに関する情報がまだ少なかったため、多数の方から伺ったヒヤリとした実体験をもとに、外食産業・飲食店の方に伝える情報を整理することにしました。アーモンドアレルギーの症状を持つ方は、これまで表示が無かったことにより、主に洋菓子への混入によって誤食が発生しやすいことが分かりました。「アーモンドプードル」などの分かりやすい表示がなく、「〇〇パウダー」の中に混入しているケースなどもあり、きちんと生活者に見える化されていないことが多いようです。消費者庁により表示推奨されるようになったとはいえ、実際にどの食品にアーモンドの成分が入っているかは、各食品メーカーがこれから調査していくことになると想定しています。情報が分かるまでの間、飲食店側も対応には特に神経を使う場面が多くなるかと思います。CAN EATでは引き続き、表示対象の有無に関わらず、ユーザーの皆様からの声を拾い、認知度の低い食事制限にもスピード感をもって対応をしていきたいと考えています。