株式会社CAN EAT（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田ヶ原絵里、以下「CAN EAT」）が開発・運営するアレルギー管理サービスは、入国者数の上限撤廃を受け、多言語対応の実施を決定しました。外国人旅行者等の多様な食事制限にスムーズに対応できる環境を整え、インバウンド需要の復活が見込まれる外食業界を力強くサポートします。
■アレルギー管理サービスが多言語対応を実施！飲食店のインバウンド受入対策を支援
スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギーを判定し、アレルゲンごとにメニューや加工品を検索できる飲食店向けアプリ「アレルギー管理サービス」（https://biz.caneat.jp/allergenlist/）が、英語や中国語など計100ヶ国語以上に対応します。
飲食店がアプリに登録したアレルギー情報の公開ページをさまざまな言語で閲覧できるようにすることで、外国人旅行者等の日本語に不慣れなゲストにも対応。国籍を問わずだれもが簡単に各メニューのアレルギー情報を確認できるようになります。
10月11日より、入国者数の上限が撤廃され、外国人観光客の大幅な増加が見込まれます。私たちCAN EATは、あらゆる国の人々が快適に外食を楽しめる環境をITの力で構築することにより、人手不足が続く外食業界のインバウンド受入対策をサポートします。
＜対応開始時期＞
2022年11月（予定）
＜対応ページ＞
アレルギー情報の公開ページ
＜イメージ画像＞
■新規お申し込み受付中！アレルギー管理サービスとは
アレルギー管理サービスは、スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギーを判定し、アレルゲンごとにメニューや加工品を検索できるアプリサービスです。
時間と手間がかかる食品表示の確認作業を、ITの力で効率化・省力化。原材料ラベルの読み間違いや見落としをなくし、正確かつ効率的にアレルギー情報を表示できます。
メニューごとのアレルギー情報はアプリ内で一括管理。CSVで出力すれば、テントカードやプライスカード、Webページ等のアレルギー表示に活用できます。アレルギー情報のページURLを公開し、QRコード経由でゲストに直接確認してもらうことも可能です。多言語対応により、海外からのゲストも簡単にアレルギー情報を確認できるようになります。
月額2,500円〜の料金設定で、個人の飲食店から中小規模のチェーン店まで、幅広い事業者の皆様にご活用いただいています。ご興味をお持ちの事業者様は、お気軽にお問い合わせください。
＜ポイント＞
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◆スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギーが判定できる。 ◆原材料ラベルのあらゆる表記パターンを学習した自動判定エンジンを搭載。専門家とのダブルチェックで、より正確なアレルギーチェックが可能。 ◆自動検索機能付き。”「卵」「乳」「小麦」を含まないメニュー” など、複雑な条件も簡単に検索できる。 ◆アレルギー情報をCSVで出力してプライスカードやテントカードに転記したり、ページを公開してQRコード経由でアクセスすることも可能。スタッフによるアレルギー回答ミスを削減できる。 |
サービスURL：https://biz.caneat.jp/allergenlist/
導入事例：https://biz.caneat.jp/category/allergenlist/
お問い合わせフォーム：https://biz.caneat.jp/allergenlist/contact/
■株式会社CAN EATについて
「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」をミッションに、食べられないものがある人の外食を救うサービス「CAN EAT」はじめ、食物アレルギー当事者やアレルギー対応に取り組む外食事業者を支援するサービスの開発・運営を行っています。
会社名：株式会社CAN EAT（英語名：CAN EAT Inc.）
代表者：代表取締役社長 田ヶ原絵里
本社所在地：東京都新宿区天神町7番地11 No.14
設立：2019年4月1日
公式HP：https://about.caneat.jp
食べられないものがある人の外食を救うサービス「CAN EAT」：https://caneat.jp
アレルギーヒアリングシステム：https://biz.caneat.jp/allergyhearing/
アレルギー管理サービス：https://biz.caneat.jp/allergenlist/