ＮＴＴデータと共同で食の制約を解消する取り組みを開始しました

2020年03月18日プレスリリース

食べられないものがある人の外食を救うサービス「CAN EAT（キャンイート）」を開発・運営する株式会社CAN EAT（本社：東京都新宿区、代表取締役：田ヶ原絵里）は、株式会社ＮＴＴデータ（以下「ＮＴＴデータ」）と共同で、アレルギーやベジタリアン・ヴィーガンといった食の制約の解消に向けた試行実験を開始しました。

本実験は、飲食店における料理の原材料情報と、消費者一人一人が持つ宗教や健康面などの食の制約情報を比較解析する仕組みを作り、2月下旬より社内レストランにおいて有効性を評価するというものです。CAN EATのサービスは、利用者が持つ食の制約情報をレストランに伝える際に利用されます。

» CAN EATサービスURL：https://caneat.jp

消費者が安心して食べられる環境づくりを。CAN EATがＮＴＴデータと共同で試行実験

ＮＴＴデータの社内レストランで実施する食の領域における試行実験において、食べられないものなどの食事嗜好を事前に登録して友だちや飲食店にシェアできるサービス「CAN EAT」が活躍します。今回の取り組みは、ＮＴＴデータが主催するオープンイノベーション活動「豊洲の港から」を通じて協働に発展したものです。

本実験は、ＮＴＴデータが推進する「消費者と食の提供側をデジタル技術でつなぐ統合的なプラットフォームの検討」における取り組みの一環として行われます。

「消費者が安心して食べられる環境作り」をテーマに、飲食店の料理の原材料情報と、消費者の食物アレルギーや宗教等による食の制約情報を比較解析することで、一人一人が安心して食べられるメニューを探しやすくする仕組みを試行実験します。

本実験においてCAN EATは、消費者の食の制約情報を収集し、レストランに伝える場面で活用されます。人材の多様化やビジネスのグローバル化に伴い、画一的でない対応が求められる時代、CAN EATはレストランの既存業務システムと連携し、企業活動をサポートします。

試行実験の概要

【期間】2020年2月25日～3月31日
【場所】豊洲センタービル36階　レセプションスペース会（Cai）
【対象者】レストラン利用者で食の制約がある人
【各社の役割】
　ＮＴＴデータ：原材料情報をもとに消費者にパーソナライズ配信をする仕組みの開発、試行実験の運営
　CAN EAT：消費者が食の制約情報を入力し、レストランへ知らせるサービスを提供

対象の社内レストランでは、対象者がCAN EATを使って食の制約情報を入力し、レストランがその情報をもとに個別対応を行います。固定メニューでは、ＮＴＴデータのプラットフォーム上で料理の原材料情報を元にわかりやすい表示を生成するとともに、各個人の食の制約情報と掛け合わせることで、パーソナライズされた情報表示を行います。

これにより、個別対応と固定メニューのいずれの場合も、消費者の食の制約情報に合わせて食べられるメニューを簡単に選択できる状況が創出できると考えられます。

＜図2：画面イメージサンプル＞※図1における①箇所、CAN EATのサービスを利用

» ホテル・ウェディング・飲食店向けページ：https://biz.caneat.jp
» CAN EATサービスURL：https://caneat.jp
» サービスに関するお問い合わせ　info@caneat.jp